今やオール電化商品の中で最も普及されているのがエコキュートだと言っても過言ではありません。
2020年前後から交換サイクルに入った商品と言われていますが、それでも年々導入されている数は増え続けているのが現状です。
引用：家庭用自然冷媒ヒートポンプ給湯機「エコキュート」の累計出荷台数｜一般社団法人 日本冷凍空調工業会
エコキュートの建築コストと商品コスト
エコキュートの導入コストは大きく別けて2つ。
- 商品コスト：150,000～300,000円
- 導入（建築）コスト：100,000～150,000円
商品はメーカーによって値段は様々ある上に、「給湯のみ」「ヒートポンプ式」などといって技術的な仕様によっても様々です。これに容量（300リットル、500リットルなど）も選択するので、選ぶ商品によってかなり変動すると思っていいでしょう。
反対に導入コストはあまりコストの振り幅はないと思っていいでしょう。新築での導入の場合は、設置スペースも確保できるため、コスト面も抑えやすい傾向にあると思ってください。
リフォームとして設置する場合は、エコキュート自体がある程度のサイズなので考える必要がでてきます。薄型商品などリフォーム導入が困難な場合も対策としてありますが、それでも難しい場合は設置場所を一新するパターンもあるため、そうなると建築コストは高くなります。
設置するだけの費用ではなく、基礎工事（コンクリートの土台を作る）もセットと思っていたほうがいいでしょう。
建築・工事費込みのエコキュート価格
最近ではエコキュート専門業者と呼ばれる業者も多くなりました。街の電気屋さんや建築業者さんがオール電化に特化して事業を進めていった流れだと考えられます。
その中でもエコキュートは導入する人が多いことに加え、数十年で交換サイクルが必要なため専門業者として特化するパターンもあるようです。
そのため、ネット上で表示される価格が工事費込みの価格になっていることが多くあります。この場合、大手家電量販店で商品のみの価格を表示しているところでは価格が異なるため、表示価格だけに釣られて痛い目を見るパターンもあるようです。
エコキュートの業者による工事費
- ハウスメーカー（工務店）
- 大手家電量販店
- エコキュート専門業者
エコキュートは購入業者によって、全体コストは異なります。大手家電量販店とエコキュート専門業者でもエコキュート商品によっては10万円以上導入コストとして違いがあり、そんな導入コストの特徴を各業者ごとに紹介します。
ハウスメーカー（工務店）
エコキュートのリフォーム導入などの場合、もっとも手軽で安心感が大きいのがハウスメーカーです。また、家の設置する場所なども把握しており、設置する建物に合わせた導入ができます。
その分、導入コストは最も高いと言えます。また、大手ハウスメーカー以外の工務店などはエコキュートの商品コスト自体を抑えることが難しいポジションにいるため、その分もコストが高くなる恐れがあります。商品自体を個人で用意できる場合は、安くできるので検討してましょう。
大手家電メーカー
商品のライナップが豊富で、商品本体の保証が充実しているのが特徴です。家電商品の特性上、大量入荷ができる大手家電メーカーは、商品本体を安くすることができます。ヤマダ電機、エディオン、ジョーシンデンキ、ヨドバシカメラなど大手家電量販店であれば、施工まで店頭で請け負ってくれるので、スムーズかつ低コストでエコキュートを導入できます。
実態は各家電量販店で異なりますが、配送や設置や業者委託というパターンもあります。その分の、コストが上乗せされている可能性があり、導入時期（季節）によっては割高になるパターンも考えられます。
エコキュート専門業者
インターネットで注文＆設置予約ができる手軽さと、エコキュートに特化しているビジネスモデルからかなり低コストで導入できるのが特徴です。実店舗はなくWEB上だけで運営していることもあり、運営コストの低さも価格に反映されています。また、取り付け専門スタッフを自社で抱えている業者も多く、取り付けまでの流れや日数もかなり短いのが特徴。
とはいえ、実態のないWEB上で運営している業者が多いため、選ぶところによっては設置の質やアフターサービスの心配が大きいです。簡単に言うと、良い業者を見つけることができれば、1番お得な手段ですが、質の悪い業者も混ざっており、それをつかんでしまうと1番損をしてしまうハイリスク・ハイリターンといった感じになります。
エコキュート導入の補助金
近年、エコキュート導入の補助金は下火ではありますが、存在はしています。とはいえ、エコキュートと単体での補助金は珍しく、適用されたとしても数千～数万円くらいになっています。
- 電力会社
- 地方自治体
が主に補助金制度を導入していますが、民間企業が行う補助金は額が少ないと思っておいた方がいいでしょう。
地方自治体の補助金は限定的であるので、そちらは条件をよく確認することが大切になります。
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